&LIFE 収入保障Wセレクト・&LIFE 総合収入保障Wセレクト

死亡・介護障害選択型収入保障保険（無解約返戻金型）無配当

あなたの「もしも」に備えて、毎月の安心をお届けします。

特徴 1「もしも」のとき、毎月一定の生活費を確保することができます

特徴 2入院・在宅医療に備えることができます

特徴 3ニーズにあわせて保障をお選びいただけます

保険料シミュレーション

月額給付金（基本年金月額）

月々の保険料月額円

試算条件：基本年金月額:10万円（保険契約の型:A型サポート給付金不担保特則付加）　保険期間・保険料払込期間60歳満了　最低支払保証期間1年

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最短当日相談OK無料オンライン相談

特徴保障内容お受取方法・認定事例

&LIFE 収入保障Wセレクトの特徴

「もしも」のときに合理的に備える

特徴 1

「もしも」のとき、毎月一定の生活費を確保することができます

●保険契約の型に応じて、死亡されたとき、要介護状態・障害状態等になられたときの収入減少に、保険期間満了まで毎月の年金で備えることができます。

ご契約例

&LIFE 総合収入保障Wセレクト

ご契約年齢：30歳保険期間・保険料払込期間：65歳満了保険契約の型：B型最低支払保証期間：5年基本年金月額：10万円

年金受取のイメージ

年金のお受取方法を選択できます

まとまった資金が必要な場合は、
一括でお受け取りいただける方法があります。

年金受取総額の推移（イメージ）

上記の契約例の場合、年金受取総額をお支払事由に該当した時期ごとに図で示すと以下のようになります。

最低支払保証期間が
あります

年金のお支払事由に該当したときから保険期間満了日までの期間が最低支払保証期間に満たない場合でも、最低支払保証期間のお支払いを保証します。最低支払保証期間は、10年（120回）・5年（60回）・1年（12回）から選ぶことができます。

POINT

一般的に、必要となる生活費の総額は期間の経過とともに減っていきます。この保険は、期間の経過とともに年金受取総額が減少していきますので、合理的に保障を確保できます。

特徴 2

入院・在宅医療に備えることができます

●長期の入院等によって、収支のバランスが崩れてしまうことがあります。
●年金のお支払い前に、病気やケガで一定期間継続して入院されたときまたは在宅医療を受けられたときに一時金で備えることができます。

入院等が長期におよぶと、次のような心配が…

長期間会社を休職したら、
収入が減ってしまうかも…^注

パートに出られない間、
収入が減少してしまう…^注

自営業のため、休むと
その間は収入がゼロに…

注会社員・公務員の方やご自身が健康保険の被保険者となっているパートの方等は、傷病手当金を受給できる場合があります。また、お勤めの会社の就業規則や福利厚生制度で年次有給休暇や病気休暇などもご確認ください。

病気によっては入院が長期におよぶことがあります。

傷病別平均在院日数

脳梗塞	65.6日
くも膜下出血	104.5日
気分［感情］障害（躁そううつ病を含む）	118.2日

厚生労働省「令和5年患者調査」

特徴 3

ニーズにあわせて保障をお選びいただけます

●ニーズにあわせて、保険契約の型をお選びいただけます。

	死亡	高度障害	介護・障害	入院・在宅医療
A型&LIFE 収入保障Wセレクト	○	○	—	○
B型&LIFE 総合収入保障Wセレクト	○	○	○	○

※保険期間を通じて解約返戻金はありません。
※保険契約の型は、保険期間の途中で変更できません。

■死亡保障がない保険契約の型はこちら

特徴 4

オプションを付加することで保障を充実させることができます

ストレス・メンタル疾病サポート特則

＜ストレス・メンタル疾病サポート一時金＞

約款所定のストレス・メンタル疾病で入院または在宅医療が30日以上継続したとき、一時金をお受け取りいただけます。

※ストレス・メンタル疾病サポート一時金は保険期間を通じて1回のお支払いを限度とします。

※ストレス・メンタル疾病サポート一時金については、年金でお受け取りいただくことはできません。

※次のいずれかに該当した場合、ストレス・メンタル疾病サポート特則は消滅します。・ストレス・メンタル疾病サポート一時金が支払われたとき。ただし保険契約は存続します。・年金のお支払事由に該当したとき。

※同一の被保険者が三井住友海上あいおい生命のストレス・メンタル疾病サポート特則を複数契約することはできません。

※在宅医療とは、医師による治療が必要であるため、医師の指示にもとづき、日本国内の自宅等において治療に専念することをいいます。公的医療保険制度における医科診療報酬点数表の在宅医療診療・指導料（往診料、救急搬送診療料および救急患者連携搬送料を除きます）に列挙されている診療料や管理指導料等の算定対象となる診療行為が対象となります。在宅患者診療・指導料は、医科診療報酬点数表の改定により変更となることがあります。